悩んでいる人
この記事は『海外駐在中だけど、どうしても転職して今の環境を変えたいんです…』という方向けです。
実際に私も、タイ駐在員として働いていた際に『海外駐在中に会社を辞めたいんだけど、ネット上にも全然情報が無くて不安…』と困っていた経験があります。
✅この記事の内容
・海外駐在中に転職する際の注意点を３つ解説
私は、タイに３年間駐在した経験があります。
海外駐在中に退職を決意し、日本へ帰国後すぐに会社を辞めてフリーランスになりました。
海外駐在中に退職する方法
海外駐在というポジション上、日本で退職する場合と手続きが少し変わってきます。
海外駐在員が退職する場合にやるべきことは、以下の通りです。
① 転職活動・転職先決定
② 退職スケジュールの決定
③ 退職する旨の報告・退職届の提出
④ 次の担当者への引き継ぎ
⑤ 帰国・退職
ステップ① 転職活動と転職先の決定
海外に駐在していたとしても、新たな職場で働いてみたいと思うことは決して悪いことではありません。
理由はなんであれ、新たな挑戦を始めることは素晴らしいことです。
海外駐在中でも、転職活動は問題なく進めることが出来ます。
なぜなら、最近は多くの企業がオンラインでの面接に対応してくれるからです。
転職エージェントと共に転職活動を進めよう
『初めて転職する』という方は、転職エージェントを利用したほうが良いです。
なぜなら転職エージェントは『転職のプロ』なので、転職に関わることを親身になってサポートしてくれるからです。
また、転職エージェントは『転職者の年収×〇〇％』という掛け率で募集企業から報酬を受け取るので、転職したい人の給与を最大限高めようと努力してくれます。
たとえばビズリーチなら、海外駐在員のようなハイクラス層限定で転職エージェントの方が求人を紹介してくれます。
自分で転職サイトから求人を探して応募・面接を受けるよりも圧倒的に効率が良いので、必ず転職エージェントとタッグで転職活動を進めていきましょう！
転職日を決定しておく
転職活動が順調に進み無事内定をもらうことができたら、新しい会社での最初の勤務日を決めてしまいましょう。
なぜなら、最初の勤務日を決めないと今の会社の上司に会社を辞めることを伝えづらくなり、スケジュールがズルズルと後ろ倒しになるからです。
ステップ② 退職スケジュールの決定
退職のスケジュールは転職日、つまり新しい会社での最初の勤務日から逆算して組み立てていきましょう。
会社や駐在地・後任の有無等にもよりますが、ざっくり海外駐在員の退職スケジュールは以下の通りです。
① 退職する旨の報告（１～２日）
② 退職届の提出・回付（１～２週間）
③ 引継ぎ（２週間～１ヶ月）
④ 退職
⑤ 有給休暇の消化（約１ヶ月）
⑥ 転職先での勤務開始
今の会社を退職するまでには、余裕をもって２ヶ月近くはみておくと安心です。
なぜなら海外駐在員という立場もあり、退職届の回付や業務の引継ぎに時間がかかるかもしれないからです。
また、次の会社の最初の勤務日までは３ヶ月前後を確保しておきましょう。
ステップ③ 退職する旨の報告・退職届の提出
スケジュールが決まったら、実際に退職に向けて動いていきましょう。
まずは、上司に退職する旨を伝える必要があります。
海外駐在員の場合、会社や所属部署によっては上司が現地と日本いる場合があります。
結論、現地の上司か日本にいる上司どちらに退職の意思を伝えるかは、会社や部署によって違います。
もし分からない場合は、人事部に問い合わせてみるとよいでしょう。
なお私がいた会社では、まず日本にいる上司に退職の意思を伝えるよう人事部から指示がありました。
退職の意思は『断定形』で伝える
海外駐在員の場合、まずは『退職について』と上司にメールをしてから、電話でその意思を伝えるのが良いでしょう。
突然上司に電話をして、相手を混乱させないための配慮です。
退職の意思を伝える時は、必ず断定形で伝えましょう。
退職の意思は固まっている訳ですから、変に『退職したいなと思っています』のような言い回しを使うと、引き留められる可能性が高いからです。
『退職させて頂きます。意志は固く、次の転職先も決まっています。』と伝えた上で理由もしっかり説明すれば、上司も理解を示してくれるはずです。
退職届を提出する
上司への説明が終わったら、すぐに退職届を提出しましょう。
最近ではオンラインで退職届が回付されることも多いようですが、会社によっては紙のみというところもあるかもしれません。
回付にもある程度時間がかかりますので、退職届は早めに提出しましょう。
ステップ④ 次の担当者への引き継ぎ
退職する場合、新たに後任者が立てられる場合があります。
すぐに後任者を駐在させられない場合、日本で引継ぎをすることもあります。
現在のプロジェクトが今後も滞りなく進むよう、後任者への引継ぎはしっかり行いましょう。
『立つ鳥跡を濁さず』ということわざもあるように、退職するとはいえ、今の会社になるべく迷惑はかけないように努めるのがベストです。
ステップ⑤ 帰国・退職
ここまでのプロセスを経て、やっと今の会社を退職することになります。
なお、海外駐在先から日本の会社へ転職する場合は、引っ越しや帰国のための飛行機代がかかることになります。
この費用を会社が負担するか、自己負担となるかはその会社によります。
駐在先によっては数十万円の大きな出費になりますので、必ず人事部に確認を取りましょう。
なお、私がいた会社は自己都合退職でも帰国費用を会社が負担してくれましたよ！
海外駐在中に転職する際の注意点
ここまで、転職活動から退職するまでの流れを説明してきました。
続いて、海外駐在中に転職する際の注意点を３つ見ていきます。
① 『最終面接は日本でお願いします』という企業もある
② 海外駐在中に比べると年収が落ちる可能性がある
③ 有給休暇はしっかり取得する
① 『最終面接は日本でお願いします』という企業もある
多くの企業はオンラインで面接を受けることが出来ますが、『最終面接は実際にお会いしたいので日本でお願いします』という場合もあります。
どうしても面接を受けたい企業の場合、なんとか時間と理由を作って日本に一時帰国するしかありません。
具体的には、春休みや夏休み・年末年始の休暇等での一時帰国を理由にすれば、今働いている会社に怪しまれることも無く面接を受けることが出来るでしょう。
最終面接がオンラインなのか、はたまた対面で行われるのか、事前に転職エージェント経由で確認しておくのがベストです。
② 海外駐在中に比べると年収が落ちる可能性がある
海外駐在の魅力は、なんといっても高いお給料と好待遇です。
海外駐在中に転職するということは、このお給料と好待遇を捨てることに他なりません。
駐在中は特にお給料が日本にいた時の1.5～2倍になっていることが多く、転職するにしても同水準の年収を払ってくれる会社はなかなかありません。
海外駐在中に転職する場合は、ある程度年収が下がってしまうことを覚悟しましょう。
一方で『ビズリーチ』やリクルートが運営する『キャリアカーバー』のようなハイクラス人材向けの転職サービスを利用すれば、たくさんの高年収・高ポジションの求人を紹介してもらえます。
年収をなるべく下げずに転職したい方は、上のような転職サービスを積極的に利用すると良いでしょう。
③ 有給休暇はしっかり取得する
退職する際には、しっかりと有給休暇をすべて取得しましょう。
なぜなら、有給休暇を取得することは労働者の権利だからです。
会社に対して遠慮して有給休暇を取得しなかったり、数日だけ取得したりする必要はありません。
転職先で働くまでは、すべての有給休暇を使って思う存分休んでリフレッシュしてください。
しっかりリフレッシュできれば、間違いなく次の職場で良いスタートダッシュが切れますよ！
海外駐在中に退職する方法と転職の注意点：まとめ
海外駐在中に退職する方法と転職の注意点、いかがでしたでしょうか？
『海外駐在中に転職したい…』という方は、まずはハイクラス向けの転職サービスに登録して準備を進めていきましょう。
最後に、簡単にまとめておきますね！
① 転職エージェントを利用しながら転職活動を進める。
② 海外駐在員は退職までに２ヶ月は見ておくべき。
③ 『立つ鳥跡を濁さず』を意識して退職する。
④ 海外駐在中に比べて待遇が落ちることは覚悟しておく。
⑤ 有給休暇は全て取得して転職先での業務が始まるまで英気を養う。
こんなところでしょうか。
私自身は海外駐在員だろうと挑戦する気持ちさえあれば、転職して全く問題ないと思っています！
人生は一度きりですので、自分が後悔しない選択を常に取っていくべきです。
現在海外駐在中で、退職・転職を検討している方の参考になったら嬉しいです。
それでは、本日は以上です！
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